CO2削減の取り組み
CO2削減貢献量
CO2などの温室効果ガスの排出量を2050年までに2005年比で半減させることが、世界全体で取り組む中長期的な環境目標の一つとして掲げられています。これを実現するためには、CO2排出量を2020年から2030年の間に増加から減少へと転換（ピークアウト）させる必要があります。
当社は、社会の動きに先んじて、創業100周年を迎える2018年に、「生産活動」のみならず、「商品」使用時も含めた事業活動全体でのCO2排出量のピークアウトを実現します。そのためには、これまで以上にCO2削減努力を積み重ねていくことが不可欠です。当社は、独自の指標「CO2削減貢献量」を導入し、「商品（省エネ、創エネ）」「生産活動」の2つの切り口で削減取り組みを加速しています。CO2削減貢献量とは、2005年度から商品の省エネ性能や生産効率等の改善がないと仮定した場合の想定排出量から、実際の排出量を差し引いた量、すなわち削減努力によって排出を抑制した量と定義しています。この指標はCO2排出削減の継続的努力を反映でき、当社はCO2削減貢献量の最大化を進め、早期のピークアウトをめざします。
商品では省エネ性能を高め、使用時の消費電力量を下げることで、CO2削減に貢献します。そして、省エネ商品をより普及することによって、商品によるCO2削減貢献量は一層大きくなります。
a：2005年度販売商品の年間消費電力量※1×201X年度販売台数×CO2排出係数※2×商品寿命※3
b：201X年度販売商品の年間消費電力量※1×201X年度販売台数×CO2排出係数※2×商品寿命※3
- ※1 商品カテゴリーの各地域で最多販売台数の機種を選定
- ※2 地域別のCO2排出係数（kg-CO2／kWh）として、0.41（日本）、0.487（欧州）、0.579（北米）、0.74（中国）、0.927（インド）、0.527（アジア大洋州、北東アジア）、0.332（中南米）、0.327（その他の地域）を使用
- ※3 当社が定める補修用部品の保有年数
太陽光発電や燃料電池からの電気を使うことで、一般の火力発電所などから発生するCO2排出量を抑制することができます。当社は創エネ事業を発展させることで、創エネによるCO2削減貢献量を伸ばしていきます。
a：2005年度販売した創エネ商品の年間発電容量×発電量係数※4×CO2排出抑制係数※5×商品寿命※6
b：201X年度販売した創エネ商品の年間発電容量×発電量係数※4×CO2排出抑制係数※5×商品寿命※6
- ※4 太陽光発電の場合、1,193kWh／kW（日照条件やシステムの損失など、発電効率変動の要素を考慮済み）
- ※5 太陽光発電の場合、0.3145kgCO2／kWh（太陽光発電協会より、製造時のエネルギーを考慮済み）
- ※6 太陽光発電の場合、20年間
生産活動におけるCO2削減貢献の要は、生産効率の向上です。「CO2生産高原単位（トン／億円）」※7が小さいほど生産効率がよく、CO2削減貢献量が大きくなります。
- ※7 1億円分の商品を生産するのに消費したエネルギーをCO2排出量に換算した値で、生産効率を示す指標
a：2005年度工場使用エネルギー生産高原単位※9×CO2排出係数※10×201X年度生産高※11
b：201X年度工場使用エネルギー生産高原単位×CO2排出係数※10×201X年度生産高※11
- ※8 製品価格の下落が大きい等の理由で名目生産高原単位が2005年度比で悪化した工場は、マイナスのCO2削減貢献量となる。2006年度以降、統廃合・売却された工場のCO2削減貢献量は、2005年度のCO2排出量を使用。買収の場合に2005年度のCO2排出量をマイナスのCO2削減貢献量とする考え方は採用していない
- ※9 工場買収時は2005年度、工場新設時は新設年度の原単位を使用
- ※10 燃料関係は環境省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル（Ver2.2）」の係数に基づく。日本の各年度購入電力の係数（kgCO2／kWh）は0.410を固定して使用。PPS（特定規模電気事業者）からの購入電力についても上記係数を使用。日本以外の購入電力の係数は、GHGプロトコルの各国ごとの係数を使用
- ※11 名目生産高
CO2削減貢献量の2010年度実績は、3,518万トンでした。2011年度3,700万トン、2012年度5,000万トンを目標とし、最終的には2018年度1億2,000万トンのCO2削減貢献量を実現します。
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